地球温暖化(気候変動)地球の気温はなぜ上がり、どんな影響と対策があるのだろう?
地球温暖化には、二酸化炭素などの温室効果ガスが増えすぎることが関係しています。温室効果のしくみから、世界への影響、国際社会の対策までを、グラフや図とともに整理します。
この記事でわかること
- 温室効果のしくみと、二酸化炭素などの温室効果ガスが増えている理由を説明できる
- 海面上昇・気候変動・生態系の変化という、地球温暖化の3つの影響を説明できる
- 京都議定書とパリ協定の違いと、緩和策・適応策という2つの対策の考え方を説明できる
動画で学ぶ

今回から、新しい単元「世界の環境問題」に入ります。世界にはさまざまな環境問題がありますが、その中でも第1回は地球温暖化を取り上げます。地球温暖化の原因、影響、対策という3つのパートに分けて解説します。
地球温暖化の原因
地球温暖化とは、文字どおり地球の気温が上がることです。世界の気温の変化を記録したグラフからは、地球の気温が、この100年間で平均約1℃上昇していることが読み取れます。

温室効果のしくみ
この気温上昇の原因には、温室効果という現象が関係しています。地球の気温は、太陽から地球に入ってくる熱と、地球から宇宙に出ていく熱のバランスで決まります。もしも太陽からの熱が全部宇宙に逃げてしまったら、地球は寒すぎて住めない星になります。
しかし、そうならずに地球がほどよく暖かいのは、温室効果ガスという気体があるからです。温室効果ガスは、地球から熱が逃げすぎないように、毛布のように地球を覆っています。
この温室効果ガスは、適度な量であれば問題ありません。しかし、温室効果ガスが多くなりすぎると、地球に跳ね返る熱が増えて、地球の気温が上がってしまいます。この現象は、温室の中が暖かいしくみに似ていることから、温室効果と呼ばれます。

温室効果ガスのうち、最も影響が大きいのは二酸化炭素(CO2)です。ほかにも、家畜のゲップや糞から出されるメタンや、エアコンや冷蔵庫に使われるフロンという物質も、温室効果ガスの一種です。

温室効果ガスは、ただの悪者ではなかったのですね。

そうなんだ。「あること」ではなく「増えすぎること」が問題だと押さえておこう。
二酸化炭素濃度の変化
二酸化炭素は、主に石炭、石油、天然ガスなどの化石燃料を燃やすことによって排出されます。大気中の二酸化炭素濃度の変化を表したグラフでは、1800年代ごろから二酸化炭素の量が急激に増えています。これは、産業革命によって人間が石炭を大量に使うようになったためです。

ここ数十年に絞ったグラフでも、二酸化炭素濃度は毎年どんどん増えています。残念ながら、すぐには減りそうな様子がありません。

国別の二酸化炭素排出量
では、この二酸化炭素は、どの国が出しているのでしょうか。現在、排出量1位の国は中国です。中国は約14億人の人口を持ち、1国だけで世界の二酸化炭素排出量の4分の1以上を占めています。

以前はアメリカが世界一でした。しかし中国では、経済発展に伴って、2000年ごろから二酸化炭素の排出量もどんどん増えてきました。

2位は、世界一の経済大国であるアメリカです。経済活動が盛んだと、それだけ多くの電気を作ったり工場を動かしたりして、たくさんの化石燃料を消費します。そのため、二酸化炭素排出量が多くなります。
3位はインドです。経済発展の水準は、まだまだ低い状態です。しかし、中国とほぼ同じ約14億人の人口がいるため、国全体での排出量は多くなっています。これから二酸化炭素排出量が大幅に増えていく国でしょう。
その下にも、ロシア、日本、ドイツ、韓国、カナダなどが続きます。排出量の上位には、工業化が進んでいる先進国や、人口の多い国が並んでいます。世界には200近い国があります。しかし、上位10か国だけで、世界全体の二酸化炭素排出量の7割くらいを占めています。
一人当たりの二酸化炭素排出量
今度は国全体の排出量ではなく、国民一人当たりの二酸化炭素排出量を国ごとに比べてみます。次の図では、棒グラフの長さが国全体の排出量、人間の形の大きさが一人当たりの排出量を示しています。

中国は、国全体だと世界一でも、一人当たりだとアメリカの半分以下です。インドは、一人当たりだと中国のさらに4分の1くらいしか二酸化炭素を排出していません。一人当たりの二酸化炭素排出量は、自動車や電気をたくさん使う先進国ほど多く、途上国では少ないという傾向があります。
なお、ここまでに比べた国以外も含めると、一人当たりの排出量の上位には、カタール、アラブ首長国連邦、サウジアラビアといった中東の国々が並びます。これらの国は、自国で石油が豊富にとれる砂漠の国です。石油で作ったエネルギーで海水から真水を作って農業に利用するなど、石油を大量に使うことで生活しています。そのため、一人当たりの二酸化炭素排出量が非常に多いのです。
二酸化炭素以外の温室効果ガス(メタン)
原因の最後に、二酸化炭素以外の温室効果ガスとして、メタンについても触れておきます。メタンは、家庭のガスコンロでも使われる都市ガスの主成分です。実は、牛のゲップや糞にもメタンが含まれます。
人間が家畜として大量に牛を飼うようになったため、牛から発生するメタンの量が、地球温暖化に影響を与えるほどになっています。こうした理由などから、肉食を控えることが温暖化対策になるという主張もあります。

地球温暖化の影響
次の図は、これから先、地球温暖化が進んだら地球の気温が何度くらい上がりそうか、という予想を示したものです。

気温の予想はとても難しいので、結果にはずいぶん幅があります。これから世界中で温室効果ガスの排出量を大幅に削減できれば、2100年までの気温上昇を1.5℃以内に抑えられそうだとされます。しかし、対策が十分に取られなかった場合は、気温が産業革命前より5℃以上上がる可能性もありそうだといわれています。
これだけ気温が上がると、どのような影響が出てくるのでしょうか。海面上昇、気候変動(大雨、干ばつなど)、生態系の変化という3つの視点から考えてみましょう。
海面上昇
1つ目の影響は、海面上昇です。地球の気温が上がると、大陸の氷河がとけたり、海水が暖かくなって膨張したりして、海面が今よりも高くなります。予想では、2100年までに今よりも約1m海面が上昇する可能性があるといわれています。

すると、特に海抜の低い地域や海の近くでは、人々の住む場所が海に沈んだり、畑や井戸に海水が入ったりします。そこで暮らしてきた人々は、暮らせなくなってしまいます。
例として、南太平洋にツバルという島国があります。ツバルはサンゴ礁でできた島です。標高が最も高い地点も4mしかなく、海面の上昇によって最も被害を受ける国の一つです。

ツバルは、温暖化によって住む場所を失う人々を環境難民と呼び、オーストラリアやニュージーランドに移住させようという取り組みも行っています。
心配されているのは、ツバルのような島国だけではありません。インド洋のモルディブも、同じくサンゴ礁でできた国です。バングラデシュは、ガンジス川のデルタに位置しています。こうした国土が低くて平らな国では、海面上昇による国土の水没が懸念されています。

日本でも、海面が1m上昇したら砂浜の約9割がなくなり、東京のように低地が多い都市では水害のリスクが非常に大きくなります。

遠い島国の話だと思っていましたが、日本の砂浜まで9割もなくなるかもしれないのですね。

そう、人ごとではないんだ。自分の住む地域がどのくらいの標高にあるか、一度調べてみるといいよ。
気候変動(大雨・干ばつなど)
2つ目の影響は、気候変動です。気温が上昇すると、空気中に含まれる水蒸気の量が増えるために、雨が少ないところではさらに雨が少なくなり、干ばつがひどくなると予想されます。特に乾燥地域の途上国にとっては、干ばつによる食糧生産への大きな打撃も懸念されます。

反対に、雨の多いところでは、水蒸気の量が増えるために、これまで何百年に一度しか起こらなかったような大雨や洪水の頻度が上がるという予想です。

生態系の変化
3つ目の影響は、生態系の変化です。気温が上昇することによって、動物や植物が育つ範囲が変わります。たとえば、熱帯の病気であるマラリアは、ハマダラカという蚊によって運ばれます。こうした蚊が日本でも生きられるようになれば、熱帯性の病気が日本で広がる可能性があります。

また、海水温度が上昇することでサンゴ礁が死んでしまう、サンゴの白化現象も観測されています。

地球温暖化の対策
最後のパートは、地球温暖化への対策です。国際社会の取り組みと、具体的な対策の考え方を、順に解説します。
国際社会の取り組み
まずは国際社会の取り組みを、時系列で確認します。最初の大きな会議は、1992年に開催された国連環境開発会議(地球サミット)です。世界中の国が集まって環境問題について話し合った会議で、気候変動枠組み条約が採択されました。
この条約では、温室効果ガスの削減を目指すことが決まりました。ただし、具体的な目標数値などは、1年に1回、COPという会議を開いて継続的に話し合うことになりました。
そして、1997年に日本の京都で開かれた第3回のCOP、通称COP3で採択されたのが京都議定書です。世界ではじめての、地球温暖化に関する国際的な約束でした。
この会議では、それぞれの国が温室効果ガスを何%ずつ減らすか、という具体的な目標が話し合われました。しかし、話し合いは難航しました。化石燃料をどんどん使ってこれから経済発展したい途上国と、温暖化を止めたい先進国との利害が、激しくぶつかった会議だったのです。

COP3の「3」は、3回目の会議という意味だったのですね。

そのとおり。毎年開かれる会議だから、数字が大きいほど新しい会議だとわかるよ。
2015年には、フランスのパリで行われたCOP21で、京都議定書の後継ぎとなるパリ協定が採択されました。京都議定書では、先進国だけが温室効果ガスの削減目標を課され、中国やインドを含む途上国には削減義務がありませんでした。そして、これに反発したアメリカが2001年に離脱するなど、効果に疑問が残るものでした。一方で、パリ協定では、世界中の全ての国に、温室効果ガスの削減目標を立てて対策に取り組むことが義務づけられています。

アメリカは、トランプ大統領時代に一度パリ協定を離脱したものの、バイデン大統領になった2021年には協定に復帰しました。しかし、2025年にトランプ大統領が再び就任すると、アメリカはもう一度パリ協定から離脱しました。
緩和策と適応策
最後に、地球温暖化への具体的な対策についてです。対策には、大きく分けて緩和策(mitigation)と適応策(adaptation)という2つの考え方があります。
緩和策とは、地球温暖化の原因となる温室効果ガスの排出量を削減しようとするものです。日本は「2050年には、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」という脱炭素社会への目標を掲げています。その実現に向けて、再生可能エネルギーの推進などを行っています。これに加えて、植林などで二酸化炭素吸収量を増加させることも、緩和策に含まれます。
一方で、適応策とは、緩和策をとっても避けることが難しい温暖化の悪影響を軽減しようとするものです。たとえば、海面上昇に対応するために高い堤防を作ったり、降水量が減った場合の水不足対策として水資源を確保したりします。変化する気候に対応できる農作物を開発することも、適応策の一つです。
緩和策と適応策、この両方を進めていくことが、私たちには求められています。

この記事の内容を確認する問題に挑戦して、理解を定着させましょう。全10問・約3分
コメント